≪おすすめWeb会議ツール≫テレワークにも最適なサービスをご紹介!

最近多くの企業で導入されているのが、Web会議ツールです。現在はテレワーク推進の流れもあり、大企業のみならず中小企業でも積極的にWeb会議ツールが利用されています。ここでは、Web会議ツールの概要やメリット・デメリットについてまとめました。おすすめのWeb会議ツールもご紹介するので、ぜひ参考にしてください。

Web会議ツールとは


リモートワーク

Web会議ツールとは、インターネットを利用したWeb会議を可能にするツールのことです。従来は対面での会議が当たり前でしたが、近年はインターネット環境の整備やスマホ・タブレットの普及などによってWeb会議がますます便利になっています。今後は、どの業界においてもWeb会議が主流になっていくといえるでしょう。

Web会議とTV会議の違い

Web会議とよく比較されるものとして、TV会議があります。実際に集まらずに遠隔で会議をできるという点において、Web会議とTV会議はよく似ているといえるでしょう。

大きな違いとしては、TV会議では専用機器が必要だということが挙げられます。機器の設置や工事を行う必要があるため、初期費用は高額になるといえるでしょう。その分だけ画質のクオリティは高いといえますが、近年ではWeb会議ツールでも質の高い通信が可能になっており、その差はそれほど大きくはないといえます。

また、TV会議は専用機器が設置してある会議室でしか利用できないのに対し、Web会議は手持ちのデバイスから参加することができます。幅広い用途に利用するのであれば、Web会議のほうが向いているといえるでしょう。

Web会議ツールのメリット


Web会議ツールには多くのメリットがあり、導入したことで大きな成果を上げた企業も多く存在します。ここでは、Web会議ツールの主なメリットを3つご紹介します。

交通費と移動時間の短縮

Web会議ツールがあれば、インターネット環境さえあればどこからでも会議に参加することができます。自分のデスクや支社、事業所からアクセスできるのはもちろんのこと、移動中の電車の中などからでも参加可能です。わざわざ会議が開催される場所まで足を運ぶ必要がないので、交通費の削減および移動時間の削減につながるといえるでしょう。

特に全国各地に支社がある企業の場合は、それぞれの支社の代表が一カ所に集まるのは全員にとって大きな負担になるといえます。さらに、会議に参加する従業員の仕事は他の誰かがカバーしなければいけません。Web会議ツールによって各従業員の負担を減らせるのは、大きなメリットだといえるでしょう。

働き方を変えることができる

近年政府が積極的に推進しているのが、働き方改革です。少子高齢化が深刻化している日本では労働人口の減少が問題となっているため、今よりもフレキシブルに働ける環境が求められています。そこで、テレワーク導入がカギとなり、テレワークが可能であれば育児や介護と両立しやすくなるため、離職率の低下が期待できます。

また、テレワークにシフトするためにはWeb会議ツールが非常に役に立ちます。テレワークを行っている従業員はオフィスで行われる会議には参加できませんが、Web会議なら参加可能です。スムーズに情報共有できるため、テレワークによるコミュニケーション不足の問題も起きにくくなるのではないでしょうか。

資料共有によるペーパーレス

従来行われている対面の会議では、資料を人数分印刷して配布するのが当たり前でした。しかし、資料を印刷すると紙代やインク代、印刷代がかさんでしまいます。Web会議ツールで資料共有をしてペーパーレス化を実現すれば、コスト削減につながるといえるでしょう。

また、ペーパーレス化のメリットはコスト削減だけではありません。会議で使用した資料がデータ化されていれば、必要になったときに簡単に検索することができます。さらに、地球環境保護の観点でもペーパーレス化は有効だといえます。

Web会議ツールのデメリット


Web会議ツール導入の際には、メリットだけではなくデメリットも把握しておく必要があります。デメリットを理解したうえで、適切なタイミングでWeb会議ツールを用いると良いでしょう。

大人数の会議は向いていない

Web会議ツールは、そもそも大人数の会議向けに開発されていないものがほとんどです。そのため参加人数が多いと誰が発言したのかが分からず、スムーズに会議を進行できない場合があります。1人1人の映像が小さくなって画質が下がるのも、会議のクオリティを下げる原因になるかもしれません。

とはいえ、Web会議が主流になりつつある現在では大人数の会議に対応しているWeb会議ツールも登場しています。Web会議ツールを導入する際には、会議の参加人数を想定したうえで適切なものを選ぶことが大切です。

通信環境に左右されやすい

Web会議ツールではインターネットを利用するため、どうしても通信環境に左右されてしまいます。通信環境が悪いと画質や音声のクオリティが低くなるほか、最悪の場合は通信そのものがストップしてしまう場合もあり、大幅なスケジュール変更を余儀なくされる可能性もあります。

そのため、重要な会議を行う際には事前に何度もテストを行う必要があります。とくに外部の人間が参加する場合には、慎重にならなければいけません。技術面に不安がある場合には、専門家のサポートも検討する必要があるといえるでしょう。

無料版Web会議ツール≪Best3≫


Web会議ツールを導入するかどうかを決めかねているのであれば、まずは無料版Web会議ツールで試してみるのがおすすめです。ここでは評判のよい無料版Web会議ツールを3つご紹介するので、本格的な導入を検討する際にはぜひ利用してみてはいかがでしょうか。

第1位 Whereby

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Wherebyは、Web会議の主催者が発行したURLをクリックするだけでWeb会議に参加することができるツールです。アカウント作成やログイン作業などが一切必要ないので、参加者にとって負担がありません。事前準備をすることなく、スムーズにWeb会議に参加できます。

WherebyにはFree(無料版)、Pro(有料版)、Business(有料版)の3つのプランがありますが、Freeでは4人までが1つのルームでWeb会議を行うことができます。数人での打ち合わせや会議であれば、Freeでも十分だといえるでしょう。搭載機能には画面共有機能やチャット機能があり、時間制限はありません。

第2位 Zoom

Zoom

Zoomは、全世界で75万人以上に利用されているサービスです。無料プランでも申し分のない機能が搭載されており、有料プランではさらに便利な機能が使用可能になります。業務効率化のために広く利用され始めているツールの1つだといえるでしょう。

Zoomの特徴としては、品質の高さが挙げられます。Zoom独自の圧縮技術を用いているため、モバイル回線でも安定した通信が実現できます。また録画・録音機能が利用できるため、簡単に会議の記録を取ることができます。場合によっては、後から編集作業を行って2次利用することも可能だといえるでしょう。

第3位 Google Meet

Google Meet

Google MeetsはGoogleが提供しているコミュニケーションツールで、チャットやグループチャット、ビデオ通話、音声通話などを行うことができます。主催者以外はアカウント作成は不要のため手軽で、Googleの他の機能と連携できること、最大10人で利用できるのもメリットだといえるでしょう。

ただし画像や音質の面ではクオリティは高くはなく、乱れが生じる場合もあります。またAndroidスマホであれば標準装備されていますが、iPhoneスマホの場合にはアプリをインストールしなければいけません。日本はスマホユーザーが多いため、この点に関してはややネックになってしまうかもしれません。

安心利用!有料版Web会議ツール


無料Web会議ツールにも必要最低限の機能は搭載されていますが、定期的にWeb会議を開催するのであれば機能やサポートの充実した有料版Web会議ツールに切り替えるといいでしょう。ここでは、ぜひおすすめしたい有料版Web会議ツールを3つご紹介します。

Webセミナーに最適!「ネクプロ」

ネクプロ

Web会議ツールの活用方法は、何も社内会議のみではありません。大人数を対象にWebセミナーを開催する場合にも、Web会議ツールは非常に有用だといえます。そして、集客を目的にWebセミナーを行う場合に最適だといえるのがネクプロです。

ネクプロでは、事前の集客からWebセミナー後の分析・改善までワンストップで完結することができます。申込者の情報や参加者情報、アンケート・チャット履歴、Webセミナーの録画などはすぐに受け取ることができるため、効率的なマーケティングにつながるといえるでしょう。

また、オフラインセミナーを開催する際にWebセミナーを同時配信できるのもネクプロならではです。オフラインセミナーのみの場合と比較すると、Webセミナーを同時配信した場合の集客力は2.7倍以上。Webセミナーを導入することで、大幅な集客力アップが期待できるといえるでしょう。

搭載されている機能には、「リード管理機能」、「ランディングページ/Webフォーム設置機能」、「オープンメディア/クローズドオウンドメディア選択機能」、「ウェビナー/リアルイベント管理機能」、「アンケート機能」、「レポート管理機能」、「キャンペーンマネジメント機能」、「録画配信機能」などがあります。これらの機能を最大限に活用することで、クオリティの高いWebセミナーを実現できるのではないでしょうか。

商談特化ツール「bellFace」

ベルフェイス(bellFace)

bellFaceは、オンラインでの商談に特化して開発されたWeb会議ツールです。営業に特化した機能が搭載されているため、他のWeb会議ツール以上にスムーズに商談を行うことができます。顧客側に事前準備をしてもらう必要がないのはもちろんのこと、名刺表示機能やアイスブレイク機能も用意されています。対面の場合と変わらない感覚で商談を行えるため、受注率アップにもつながりやすいのではないでしょうか。

さらに、商談を成功させるための徹底的なサポート体制もbellFaceの大きな魅力です。専任のコンサル担当が業界別の活用方法をアドバイスしてくれるほか、3カ月に1回開催されるユーザー会では先輩企業の体験談から学ぶことができます。さらにツールを社内に浸透させるためのサポートもあり、導入の際も安心だといえるでしょう。

bellFaceでは実際に多くの成功事例があり、弁護士ドットコムでは訪問割合を5%以下にしながらも、対面のときと変わらない受注率を維持しています。あしたのチームでは、800万円の商材を非対面で売り切りました。Asoview!では、商談数が248%に増加しています。このように多くの成功事例があるからこそ、安心して導入できるといえるでしょう。

チャットボット機能あり!「Calling」

コーリングミーティング(callingmeeting)

Callingは、人材派遣・人材紹介会社、法律事務所、サービス業、メーカーなど、業種や業態を問わず幅広く使用されているWeb会議ツールです。そして、Callingで提供しているサービスには「Meeting」と「Chat/Chatbot」の2つがあります。

Meetingは、手軽にWeb会議を行いたいときに便利なサービスです。参加者はURLをクリックするだけでルームに入室できるので、手間がありません。またルームごとに入室パスワードを設定することができるため、アクセス制限も可能です。同時接続は最大30名で、社内会議や取引先との打ち合わせなどで利用する際には十分だといえるでしょう。

そして、Chat/Chatbotを利用すればホームページやサイトのお問い合わせ窓口として専用のチャットボックスを設置できます。専用JavaScriptを埋め込むだけで簡単にチャットボックスを設置できるので、ITに強くない人でもスムーズに行うことができます。また、LINE、Facebook messenger、Skypeをはじめとした複数のコミュニケーションチャネルをまとめて管理できるのもCallingならではの強みだといえるでしょう。

まとめ


Web会議ツールには、コスト削減や移動時間の短縮、テレワークの推進、ペーパーレス化など、たくさんのメリットがあります。現在はWeb会議ツールを利用していないという企業も、積極的に導入を検討してみてはいかがでしょうか。無料で利用できるWeb会議ツールもあるので、手軽に導入できるといえるでしょう。

そして、本格的にWeb会議を取り入れるのであれば有料版Web会議ツールを使うのがおすすめです。無料版Web会議ツールと比べて便利な機能が多数搭載されており、サポートがしっかりしているので万が一トラブルが起きた際にも安心です。それぞれをじっくりと比較検討したうえで、自社にあったWeb会議ツールを選んでみてください。

すぐに使いたい!テレワークの必須ツール5選

新型コロナウイルスの影響で、最近ではテレワークを導入する会社が急激に増えています。これからテレワークを導入しようと考えている企業も多いことでしょう。ここでは、テレワークに役立つツールの種類やテレワークツールを利用するメリット、おすすめのテレワークツールなどについてまとめました。テレワーク導入時の参考にしていただければと思います。

テレワークに有効なツール分類


テレワークに役立つツールには色々な種類があり、目的や用途を分類することができます。

オンライン会議ツール

離れた場所で仕事をしている従業員同士で会議を行う際に利用したいのが、オンライン会議ツールです。対面の会議と比べて情報の共有などが難しいように感じるかもしれませんが、多くのオンライン会議ツールには画面共有や資料共有などの機能が付いているため、対面と変わらない感覚でスムーズに会議を行うことができます。

また、オンライン会議ツールを利用できるのは社内会議だけではありません。見込み顧客への営業や取引先との打ち合わせなどにも活用することができます。

Webセミナーツール

セミナー開催は、多くの企業で採用されているリード獲得手法だといえます。しかしオフラインセミナーを開催するには会場費や人件費などが必要なため、コストがかさむのが大きなデメリットでした。そこで活用できるのが、オンラインでセミナーを開催できるWebセミナーツールです。

Webセミナーツールを活用すれば、会場費や人件費をはじめとしたセミナー開催にかかる費用を大幅にカットすることができます。さらにチャット機能を利用することで、オフラインセミナーよりも簡単に参加者とコミュニケーションを取ることができます。密なコミュニケーションによって参加者の満足度が上がれば、良質なリード獲得にも繋がります。

ビジネスチャットツール

テレワークを行う際に必ずと言っていいほどよく用いられるのが、ビジネスチャットツールです。テレワークの問題点としてはコミュニケーション不足がよく指摘されますが、チャットならメールよりも気軽にコミュニケーションを取ることができ、進捗管理やタスク管理もしやすくなります。

一般的によく使用されているコミュニケーションツールとしてはLINEがありますが、セキュリティ面で大きな問題があります。仕事においては、機密情報などを取り扱うことも少なくありません。情報漏洩を防ぐためにも、ビジネスチャットツールを用いることが一般的です。

クラウドストレージ

クラウドストレージとは、インターネット上でファイルなどを保管できるツールのことをいいます。クラウドストレージを利用すれば、自宅やコワーキングスペースで仕事をする場合でもすぐにファイルにアクセスできます。

また、クラウドストレージを利用していればトラブルによってデータがなくなる心配がありません。大切なデータのバックアップになるため、リスク管理にもつながります。

勤怠管理ツール

フレキシブルな働き方を実現できるのがテレワークの魅力ですが。勤怠管理が難しいのは大きな課題だといえます。休憩時間や残業時間を正しく把握できないと、給与計算にも支障が生じてしまいます。テレワークでは直接従業員を監督することができないため、勤怠管理はオフィス勤務の場合以上に厳格に行う必要があります。

そこで導入したいのが、勤怠管理ツールです。勤怠管理ツールを用いれば、勤怠管理の正確性と利便性が高まります。規定以上の労働時間に達しそうになったときにアラートで警告してくれる機能もあるため、コンプライアンス順守にも役立つのではないでしょうか。

テレワークツールを利用するメリット


多くの企業がテレワークツールを利用している昨今ですが、メリットが今一つ分からないという人もいるかもしれません。ここでは、テレワークツールを利用するメリットについて確認していきましょう。

働き方改革に繋がる

テレワークは、働き方改革において政府が推進しているものの1つです。テレワークを導入すれば場所を選ばずに働けるため、フレキシブルな働き方が可能になります。その結果、育児や介護で退職を余儀なくされていた人も仕事を続けることができるようになります。日本では労働人口の減少が問題になっていますが、テレワークによって育児や介護を理由とした離職が減れば、人手不足解消の一助になるといえるでしょう。

生産性が向上する

生産性が向上するのも、テレワークの大きなメリットだといえます。オフィスで仕事をする場合には、他の仕事を頼まれたりすることによって作業を中断せざるを得なくなることが少なくありません。それに対し、テレワークであれば自分のするべき仕事のみに集中することができます。さらに、好きな時間に働けるため隙間時間も効果的に利用することができます。従業員1人1人の生産性が向上すれば、全体として大きな成果につながるのではないでしょうか。

ぜひ検討したい!テレワークツール5選


現在は多くの企業がテレワークツールを提供しており、最適なツールを探すだけでも一苦労だといえます。そこで、ここではおすすめのテレワークツールを5つ厳選しました。まずは、ここでご紹介するテレワークツールから利用を検討してみてはいかがでしょうか。

bellFace(ベルフェイス)

ベルフェイス(bellFace)

bellFace(ベルフェイス)は、日本で一番使われているオンライン商談システムです。営業に特化した機能を多く搭載しているため、スムーズな商談を実現することができます。また営業マネジメントの効率化にもつながるため、部署全体としてのパフォーマンスがアップするといえるでしょう。

そして、充実したサポートを完備しているのもbellFace(ベルフェイス)の大きな特徴です。コンサル担当とのミーティングでは、業界別の活用方法をアドバイスしてもらえます。3カ月に1回開催されるユーザー会では、先輩企業の活用方法を学べます。さらにツールの社内浸透も支援してくれるため、スムーズに導入を行えます。

多くの企業が、bellFace(ベルフェイス)を活用して売上や商談数、受注率の向上に成功しています。NTT東日本では、商談数が年間で1万件アップしました。また、basicでは受注率が2%から20%まで跳ね上がりました。実績としては十分だといえるのではないでしょうか。

Calling(コーリング)

コーリングミーティング(callingmeeting)

Calling(コーリング)では、「Meeting」と「Chat/Chatbot」の2つのサービスを提供しています。Meetingは、オンラインで会議を行いたいときに便利なサービスです。ルーム名とパスワードを決めるだけで簡単にルームを作成することができ、参加者はURLをクリックするだけでルームに入ることができます。

搭載されている機能には、画面共有やルーム内チャット、資料共有、ホワイトボード、トークスクリプトなどがあります。必要な機能はすべて揃っているので、オンラインでもスムーズに会議を行うことができます。

Chat/Chatbotは、ホームページやサイトにお問い合わせ窓口としてチャットボックスを設置したいときに利用できます。サイトに訪問したユーザーと、リアルタイムでコミュニケーションを取ることができます。

さらに、テンプレートで対応可能なやり取りをChatbotで自動化することもできます。応答シナリオを作成しておくだけで、業務を一気に効率化できるといえるでしょう。この機能を活用すれば、有人対応を最小限にすることができます。人件費の節約にもつながるのではないでしょうか。

Chatwork(チャットワーク)

Chatwork

Chatwork(チャットワーク)は、仕事で必要なコミュニケーションをより効率的にするビジネスチャットツールです。ビジネスチャットツールの中で国内利用者数第1位を誇っており、導入企業は257,000社を突破しています。ビジネスチャットツールで迷ったら、Chatwork(チャットワーク)を選べば間違いないといえるでしょう。

Chatwork(チャットワーク)を利用すれば簡単にメッセージのやり取りができ、社内で利用できるのはもちろんのこと、社外の人間がかかわる仕事における情報共有にも役立ちます。また、セキュリティ水準の高さも大きな特徴です。送信したデータはデータセンターに厳重に保管されているため、大事な仕事に関するやり取りも安心して行うことができます。

Slack(スラック)

Slack

Slack(スラック)は、2013年にアメリカでリリースされたビジネスチャットツールです。世界100カ国以上でダウンロードされており、日本でも50万人以上が毎日利用しています。保存や検索を簡単に行えること、他のサービスと連携させて仕事を効率化できること、自分なりにカスタマイズできることなどが特徴だといえるでしょう。

さらに2019年10月には「ワークフロー」という新機能がリリースされ、さらに便利になりました。Slack(スラック)では無料版を用意しているので、まずは使い勝手を確認してみてはいかがでしょうか。

セキュアSAMBA

セキュアSAMBA

セキュアSAMBAは、簡単かつ安全に利用できる法人向けオンラインストレージです。必要なのはインターネット環境のみで、パソコンやスマホ、タブレットなど、様々なデバイスからアクセスすることができます。アクセス経路はすべて暗号化されているため、大切なファイルも安心して保管できるといえるでしょう。

セキュアSAMBAが選ばれる理由としては、ユーザー数無制限で利用できるということが挙げられます。大人数でシェアしたい場合にも便利だといえるでしょう。また、運用開始前後には徹底したサポート体制を用意しています。障害受付は24時間365日受け付けているため、万が一のときにも安心だといえるでしょう。

テレワークでセミナー・説明会開催をするなら

ここでは、テレワークでセミナーや説明会を開催する際にぜひ活用したいWebセミナーツール「ネクプロ」をご紹介します。ぜひ活用して、より効率的な集客につなげてください。

Webセミナーツール「ネクプロ」

ネクプロ

ネクプロは株式会社ネクプロが提供しているWebセミナーツールで、リアルタイム配信と録画配信(オンデマンド配信)の両方に対応しています。大きな特徴としては標準機能が豊富なことで、チャット機能、チャット・アンケート内容分析、受講者管理、配信時同行サービス、スタジオ利用、録画機能、申込管理、履歴管理、動画配信、資料配信などを利用できます。機能が多いと使いこなせるか不安になるかもしれませんが、ネクプロは初心者でも使いやすい仕様になっているため、その点は心配ないといえるでしょう。

さらに、ネクプロはオフラインセミナーをWebセミナーとして同時配信することが可能です。これによって、オフラインセミナーのみを行った場合に比べて集客力が大幅にアップするといえます。Webセミナー開催によって集客力が2.7倍以上アップするというデータもあり、新規顧客の獲得を目指すには非常に有効だといえます。

このようにネクプロはWebセミナーを通じたマーケティングにおいて非常に役立つツールであり、多くの企業から選ばれています。世界70カ国以上に社員を擁するグローバル医療機器メーカーでは、サービス開始1年間で見込み顧客の約70%を会員として獲得することに成功しました。また世界有数の企業のヘルスケア部門であるグローバル実験機器メーカーでは、サービスの世界40カ国への展開および約20,000ユーザーの獲得を実現しました。ネクプロを最大限に活用することで、大きな成功につなげられるのではないでしょうか。

まとめ


日本全国で普及が進んでいるテレワークですが、オフィス勤務と異なる点も多いため、最初は戸惑うこともあるかもしれません。しかし、便利なツールを活用すればテレワークへの移行もスムーズに進みやすくなるといえるでしょう。

テレワークで利用できるツールは数多くありますが、その中でもここでご紹介したツールは特におすすめです。より効率的にテレワークを行うためにも、ぜひ導入を検討してみてはいかがでしょうか。

テレワークを導入するには?~知っておきたい基礎知識~

時代と共に働き方は変化していくものであり、現在は大きな転換点を迎えているといえます。ここでは、新しい働き方として広まっている「テレワーク」の内容について詳しくご紹介します。

テレワークと在宅勤務は違うの?


テレワークと混同しがちな言葉として在宅勤務がありますが、この2つは似て非なるものです。ここでは、テレワークの概要および在宅勤務との違いについてみていきましょう。

テレワークとは

テレワークとは、オフィス以外の場所で仕事をすることをいいます。仕事場所としては自宅やコワーキングスペース、カフェ、図書館などが一般的で、移動時間にスマホなどを使って仕事をするのもテレワークに含まれます。

仕事内容によってはテレワークの導入が難しい場合もありますが、IT関連の職種など、一部の職種ではスムーズにテレワークを導入することができます。

在宅勤務との違い

テレワークには、主に自宅を職場として働く「在宅勤務」、パソコン、スマホ、タブレットなどを使って移動中に働く「モバイルワーク」、自社が用意しているテレワーク用のスペースやコワーキングスペースで働く「施設利用型勤務」の3つがあります。このことからわかる通り、在宅勤務はテレワークの一種だといえます。

在宅勤務は、家事や子育て、介護などをしながら仕事を続けられることがメリットです。その一方で、家庭内雑務に気を取られやすい、ワークスペースが狭い、生活費と業務上コストを切り分けにくいなどのデメリットもあります。

テレワーク導入のメリット・デメリット

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テレワーク導入にあたっては、メリットとデメリットの両方を把握しておく必要があります。メリットを最大限に引き出し、デメリットに対して対策を打つことで、テレワークを成功させることに繋がります。

テレワークのメリット

テレワークのメリットとしては、子育てや介護を理由とする退職を阻止できるということが挙げられます。日本では待機児童や介護離職が問題となっており、子育てや介護をしながら仕事を続けるのが難しいことは明白です。しかし、テレワークを導入すれば在宅でも仕事ができるため、優秀な人材の流出を防げるといえます。

また、通勤時間をなくすことができるのも大きな魅力です。日本での平均通勤時間は合計で1時間を超えており、2時間以上を通勤に費やしている人も珍しくありません。特に東京や大阪であれば、満員電車が原因でストレスが溜まることもあるので、通勤が必要無くなることで、従業員の負担も大きく軽減されます。

テレワークのデメリット

テレワークのデメリットとしてよく挙げられるのが、コミュニケーション不足です。オフィスで従業員同士が顔を合わせることがないため、必要な情報も共有できなくなってしまいます。また、上司や先輩社員による新人社員のサポートも手薄になってしまうかもしれません。

勤怠管理も難しい問題で、オフィス勤務の場合とは違い、従業員の労働時間を正確に算出することができません。記録上は仕事をしていながらも、実際は働いていないということは十分に起こり得ます。テレワークに移行する際には、オフィス勤務のとき以上に徹底的な管理が求められるといえます。

近年のテレワーク導入状況は増加傾向


テレワークを積極的に導入する企業が急激に増えているのには、いくつかの理由があります。

働き方改革推進施策の一つ

働き方改革とは、一億総活躍社会実現に向けた働き方を見直す取り組みのことをいいます。日本は現在、少子高齢化による労働人口の減少、長時間労働や過労死の問題、諸外国と比較した際の生産性の低さなどの課題を抱えており、これらの課題を解決するために働き方改革は必須だといえるでしょう。

働き方改革の三本柱は「労働時間の長時間化の是正」、「正規・非正規の不合理格差の解消」、「柔軟な働き方の実現」の3つです。そして、柔軟な働き方の実現のために大きな役割を担うのがテレワークです。そのため、働き方改革が本格的に始動してからは大企業を中心にテレワークの推進が進んでいるようです。

災害対策としても有効な手段

日本は地震大国として知られており、万が一大地震が起こった場合の対処も考えておかなければいけません。その際に、被害を最小限に抑えるために役立つのがテレワークです。オフィスで仕事ができない状態になったとしても、テレワークができる仕組みが整っていればそのまま事業を続けることができます。

また、新型コロナウイルスの感染拡大もテレワークが広まっている大きな理由だといえます。このような事態は、今後いつ起こるかもわかりません。将来、同じような状況が起こったとしても、テレワークを導入していれば冷静に対処することができます。

テレワーク導入を支援する助成金


テレワーク導入を促進するために、政府は様々な政策を打ち出しています。ここでは、そのうちでも「時間外労働等改善助成金(テレワークコース)」と「ふるさとテレワーク推進事業」の2つの助成金制度をご紹介します。

時間外労働等改善助成金(テレワークコース)

時間外労働等改善助成金(テレワークコース)は、テレワーク導入をはじめとした働き方改革に取り組む中小企業・小規模事業者に対して助成金を支払う制度です。大企業と比較すると、中小企業や小規模事業者では働き方改革が推進されていません。助成金を支給することによって中小企業や小規模事業者の意識を高めることがこの制度の目的です。

時間外労働等改善助成金(テレワークコース)には、「時間外労働上限設定コース」、「勤務間インターバル導入コース」、「職場意識改善コース」、「団体推進コース」、「テレワークコース」の5つのコースがあります。テレワークコースでの助成金の受給条件はテレワークの新規導入あるいはテレワークの継続であり、テレワーク用通信機器の導入・運用や保守サポートの導入、クラウドサービスの導入などの取り組みが対象となります。

成果目標は、対象労働者全員が1回以上テレワークを行う、対象労働者のテレワーク実施日数を平均週1日以上にする、年次有給休暇の取得日数を4日以上増やす/月間平均所定労働時間数を5時間以上減らす、の3つです。これらの成果目標の到達度合いによって、支給される助成金の額が決定されます。

ふるさとテレワーク推進事業

ふるさとテレワーク推進事業は、都市部から地方への人や仕事の流れを創出することを目的に行われている事業です。都市部の仕事を地方のサテライトオフィスなどで行うテレワークなどをサポートすることにより、地方創生の実現を目指します。それと同時に、地方で働くことを望む人のワークライフバランスの実現にも貢献できるといえるでしょう。

ふるさとテレワーク推進事業におけるテレワークの形態は、都市部の企業の従業員が地方のオフィスに派遣される「ふるさとオフィス」、地方への移住を希望する従業員が都市部の仕事を地方で行う「ふるさと勤務」、地方で起業した人が都市部の仕事をテレワークで受注する「ふるさと起業」、都市部の企業がテレワークで働く地方の人材を採用する「ふるさと採用」の4つに大別されます。なお、ふるさとオフィスとふるさと勤務に関しては複数人いることが望ましいとされています。

総務省では、ふるさとテレワークを導入する企業や地方自治体に対して助成金を支給しています。テレワークがますます重視される中で、今後も補助事業は拡大していくといえるでしょう。なお、予算補助事業の最新情報などに関しては総務省が運営している「ふるさとテレワークポータルサイト」を参照してください。

テレワーク導入時に活用したいツール


テレワーク導入をスムーズに進めるためには、便利な機能が搭載されたツールを活用するといいでしょう。ここでは、その中でもぜひおすすめしたいツールを3つご紹介します。

ネクプロ

ネクプロ

ネクプロは、ウェビナーの開催を通じてマーケティングを成功させたい場合にぜひ利用したいツールです。オフラインで開催するセミナーをウェビナーで同時配信することができるため、集客数を爆発的に伸ばすことができます。ウェビナーを併用した場合の集客力はオフラインセミナーのみを開催した場合の2.7倍以上となっており、大きな効果が期待できることは明らかだといえるでしょう。

また、集客からデータ分析まですべてをワンストップで完結できるのもネクプロならではです。ウェビナーツールには多くの種類がありますが、業界で初めてこのシステムを取り入れたのがネクプロです。データ分析をしっかりと行うことによって、ウェビナーのクオリティの改善につながるといえるでしょう。

ネクプロに搭載されている機能には、リード管理機能やイベント管理機能、アンケート機能、レポート管理機能、キャンペーンマネジメント機能などがあり、ウェビナー開催において必要な機能はすべて網羅されています。これらを有効活用することで、質の高いウェビナーを実現できるのではないでしょうか。

bellFace(ベルフェイス)

ベルフェイス(bellFace)

bellFace(ベルフェイス)は、オンライン商談のために開発されたツールです。無料ツールにはない数々の機能が搭載されており、スムーズな商談を実現することができます。同時に営業マネジメントの効率化を行えるのも、大きなポイントだといえるでしょう。

そして、充実したサポート体制も見逃せません。専任のコンサル担当が丁寧にサポートを行ってくれるため、確実な売り上げアップにつなげることができます。業界別の活用方法をアドバイスしてくれるため、どの業界においても安心して利用できるのではないでしょうか。

料金は、ツール利用とコンサルがセットになった料金となっています。初期費用にはアカウント発行、キックオフミーティング、使い方レクチャー、実践ロールプレイなどが含まれ、月額利用料にはベルフェイス管理画面利用、インサイドセールスコンサルティング、ヘルプデスク、ユーザー会参加などが含まれます。同時接続人数によって料金が決定されるため、どのくらいの人数で利用するかを考慮したうえで導入を検討するといいでしょう。

Calling(コーリング)

コーリングミーティング(callingmeeting)

Calling(コーリング)は、見込み顧客への営業や取引先との打ち合わせ、社内でのミーティングなどをオンラインで簡単に行えるツールです。インストール不要でURLのみで会議を始めることができ、Calling(コーリング)のアカウントを持っていなくても招待できるので手間がありません。同時接続最大人数は30名で、大人数でのミーティングも問題なく行えます。

会議をスムーズに進めるための機能も数多く用意されており、ホワイトボード機能を使えば共有した資料に直接描画することができます。またトークスクリプト機能も搭載されており、プレゼンを行う際には作成したトークスクリプトを自分だけに表示することが可能です。

さらに会議内容を簡単に記録・管理することができるため、議事録作成などの手間を大幅に省くことができます。アンケート機能もよく使われている機能の1つで、フィードバックを得ることで今後の改善につなげられるといえるでしょう。

まとめ


ここでご紹介したようにテレワークには多くのメリットがあり、導入企業も右肩上がりに増えています。初期費用がネックとなってテレワーク導入をためらう企業もありますが、時間外労働等改善助成金(テレワークコース)やふるさとテレワーク推進事業などの助成金制度を利用すれば負担を大きく軽減できるといえます。これから先も順調に事業を続けていくためには、テレワーク導入は検討するべきだといえるでしょう。

そして、近年ではテレワーク導入時に活用できる便利なツールがたくさん提供されています。初心者でも使いやすい仕様のツールやサポート体制の整ったツールであれば、初めて使用する場合でも心配はありません。ぜひ比較検討したうえで、自社に合ったツールを活用してみてはいかがでしょうか。

テレワークとは 新型コロナで加速する働き方改革の有効手段

新型コロナウイルスの感染拡大の影響で現在急速に普及が進んでいるのが、オフィス以外の場所で仕事を行う「テレワーク」です。大企業はもちろんのこと、中小企業でも積極的にテレワークの導入を進めています。

ここでは、テレワークの概要やメリット、デメリットについてまとめました。記事の最後ではテレワーク導入において役立つWeb会議システムもご紹介いたします。

テレワークとは


Telework

ニュースなどでも耳にする機会が増えたテレワークという言葉ですが、どのような働き方なのかを今一つ理解していないという人もいるかもしれません。また、どうして普及が進んでいるのだろうかと疑問に思っている人もいるのではないでしょうか。ここでは、テレワークの概要と普及が進んでいる理由についてみていきましょう。

政府推進の働き方改革の一つ

テレワークとは、オフィスや現場以外の場所、すなわち自宅やコワーキングスペース、カフェなどで仕事をするワークスタイルのことを指します。テレワークの導入は働き方改革において重要な位置を占めており、政府も積極的にテレワーク関連施策を推進しています。

その背景には、少子高齢化に起因する労働人口の減少があります。労働人口の減少はこれからも続くと考えられますが、テレワークが導入されればフレキシブルな働き方が可能になるため、オフィスへの出勤が難しい人でも仕事を継続することができます。離職防止につながるため、労働参加率の向上が期待できるといえるでしょう。

 新型コロナの影響で導入拡大が続く

一部の企業ですでに導入が始まっているテレワークですが、新型コロナウイルスの影響で導入する企業が増えております。たくさんの人が集まるオフィスでは、クラスターが発生する恐れがあり、各人の業務をテレワークで行うことによって、感染拡大を防ぐだけでなく、働き方改革にも繋がります。

中には、従業員に感染者が出たことによって事業の一時停止を余儀なくされた企業も存在します。完全に事業がストップすると、企業への大きなダメージは避けられません。このようなリスクを避けるためにも、テレワークへの移行は非常に重要だといえるのではないでしょうか。

テレワークは雇用型と非雇用型に分けられる

テレワークは、「雇用型」と「非雇用型」の2種類に大別することができます。ここでは、雇用型と非雇用型それぞれの概要についてまとめました。

雇用型

雇用型テレワークとは、企業などに雇用されている従業員がオフィス以外の場所で仕事をすることを指します。さらに、雇用型テレワークは仕事場所によって自宅で仕事をする「在宅勤務」、移動中などに仕事をする「モバイルワーク」、オフィス以外のワークスペースで仕事をする「施設利用型勤務」の3つに分けられます。

なお、テレワークといっても必ずしもすべての仕事をオフィス以外で行っているわけではありません。決まった曜日に出社する場合もあれば、一部の仕事のみをテレワークで行う場合もあり、テレワークの形は企業や仕事内容、従業員の状況などによって異なります。

非雇用型

非雇用型テレワークは自営型テレワークとも呼ばれ、企業などに雇用されていない人のワークスタイルがこれに当てはまります。例えば個人事業主やフリーランス、ノマドワーカーなどは、非雇用型テレワークを行います。

非雇用型テレワークは、大きく「SOHO(ソーホー)」と「内職副業型勤務」の2つに大別されます。SOHOはスモールオフィス・ホームオフィスの略で、専門性が高い仕事の場合にこの言葉が使われます。それに対し、比較的容易な業務を中心に行う場合は内職副業型勤務と呼ばれます。

テレワーク導入のメリット


テレワークの導入には、多くのメリットがあります。ここでは、テレワークのメリットを企業側と従業員側の両面からみていきます。

企業側のメリット

企業側のメリットとしては、まず離職防止が挙げられます。従業員が育児や介護などを理由に退職を申し出ることは少なくありません。しかしテレワークを導入していれば場所にとらわれずに働くことができるため、育児や介護との両立が可能です。企業にとって大切な資産である従業員の流出を阻止できることが大きなメリットです。

また、テレワークを導入することで優秀な人材を確保しやすくなります。オフィスへの通勤が難しい場合でも、テレワークをできるのであれば問題になりません。テレワークが可能な条件で求人を行えば、幅広い層の中から適切な人材を見つけることもできるかもしれません。

コスト削減の面でもテレワークにはメリットが多く、従業員のために用意する備品の数が一気に少なくなります。さらに、完全テレワークの従業員が多い場合にはオフィススペースの縮小も可能です。家賃が安いオフィスに引っ越すことができれば、固定費を大きく削減できます。

従業員側のメリット

近年注目されているのが、「ワークライフバランス」です。ワークライフバランスとは生活と仕事の調和のことで、ワークライフバランスを実現することによって仕事とプライベートの両方を充実させることができます。テレワーク導入によりワークライフバランス保つことができることが、従業員にとって大きなメリットです。

また、テレワークであれば通勤する必要がありません。日本は平均通勤時間が長いといわれており、人によっては往復に2時間以上を費やしています。さらに、東京や大阪などの都心においては満員電車に載ることが大きなストレスとされています。そのため、通勤せずに仕事ができることで、不要な負担を減らすことができるといえるのではないでしょうか。

仕事に集中しやすいのもテレワークのメリットで、途中で話しかけられたりすることによって手が止まることがありません。ひたすらに自分の仕事に向き合うことができます。作業効率が上がるため、同じ時間内でより多くの仕事をこなせることになります。

テレワーク導入のデメリット


merit

テレワークには多くのメリットがある一方で、デメリットも存在します。どのようなデメリットがあるのかを把握したうえで、正しく対策を行うことが大切です。

企業側のデメリット

テレワークでは実際に従業員が仕事をしているところを監督できないため、勤怠管理が難しくなります。オフィス勤務の場合と変わらずに真面目に仕事をする従業員もいますが、テレワークであることを逆手にとってサボろうとする従業員も出てくることでしょう。だからこそ、勤怠管理の方法は慎重に検討しなければいけません。

また、従業員のサポートをしにくいのも問題点として挙げられます。オフィス勤務であれば、従業員がミスをした場合には迅速にサポートすることができます。なかなか仕事が上手くいかずに悩んでいる場合も、適切なアドバイスをすることができるでしょう。しかし、テレワークでは従業員の状況をすぐに確認することができません。サポートが遅れることによって、トラブルが起きる可能性も考えられます。

そして、情報漏洩のリスクです。テレワークではカフェや図書館などで仕事を行うことが多くありますが、このようなパブリックスペースにおいて情報漏洩が起こりやすいことは言うまでもありません。機密情報を紛失してしまうと大きな問題になるため、セキュリティ管理は徹底しなければなりません。

従業員側のデメリット

テレワークのデメリットとしてしばしば挙げられるのが、コミュニケーション不足です。上司や同僚とコミュニケーションを取ることができないため、分からないことがあっても気軽に質問することができません。とくに経験年数が短い従業員の場合は、周りに人がいない環境で仕事をすることに不安を感じることも多いでしょう。また、仕事中に誰とも話をできないことで孤独感を感じる人もいます。フレキシブルに働けることが魅力のテレワークですが、人によってはストレスがかえって大きくなるかもしれません。

時間管理が難しいのもテレワークのデメリットで、上司がいない環境でもしっかりと自己管理をしなければいけません。とくに自宅で仕事をする場合にはついダラダラしてしまいがちですが、メリハリをつけないと仕事を終えるのに必要以上に時間がかかってしまいます。時間を計りながら仕事をするなど、集中力を保つための工夫が必要だといえるでしょう。

テレワーク用おすすめWeb会議システム3選


テレワークの導入時に検討したい3つのWeb会議システムの特徴についてまとめました。

ネクプロ

ネクプロ

ネクプロは、集客から配信、分析改善までをまとめて行うことのできる業界初のWeb会議システムです。集客率は平均90%アップという驚異の実績を誇っており、現地集客のみの場合と比べて集客力が2.7倍以上になるというデータもあります。集客力を重視するのであれば、ネクプロは最適なツールだといえるでしょう。

ネクプロに搭載されている機能には、「リード管理機能」、「ランディングページ/Webフォーム作成機能」、「オープンメディア/クローズドオウンドメディア選択機能」、「ウェビナー・リアルイベント管理機能」、「アンケート機能」、「レポート管理機能」、「キャンペーンマネジメント機能」、「録画配信機能」などがあります。これらの機能を利用することで、充実したWeb会議を実現できます。

また、使いやすい仕様もネクプロの強みの1つです。初めてWeb会議ツールを使用する場合には手間取ることが少なくありませんが、ネクプロなら初心者でも簡単に使いこなせます。そのため、スムーズに導入できるのではないでしょうか。

Calling(コーリング)

コーリングミーティング(callingmeeting)

Calling(コーリング)のWeb会議システムは、インストール不要で簡単に利用することができます。Web会議室のルーム名とパスワードを作成するだけでルームURLを作成することができ、参加者はルームURLをクリックするだけで入室することができます。もちろん、Calling(コーリング)のアカウントを持たない人を招待することも可能です。

搭載されている機能には、画面を参加者と共有する「画面共有」、会議参加者同士でテキストチャットができる「ルーム内チャット」、PDFファイルを共有できる「資料共有」、マーカーやペンツールを利用して共有した資料に描画できる「ホワイトボード」、作成したスクリプトを自分だけに表示できる「トークスクリプト」などがあります。多くの機能が利用できるため、実際に対面しているときのようにスムーズに会議が行えます。

さらに、会議の記録も簡単に行うことができます。メモの作成および作成したメモのエクスポートを行える「メモ&エクスポート」、その場で資料をダウンロードできる「資料ダウンロード」、会議終了後に参加者へアンケートを表示する「アンケート」などを最大限に活用することで、今後に生かすことができるといえるでしょう。

bellFace(ベルフェイス)

ベルフェイス(bellFace)

bellFace(ベルフェイス)は、オンライン商談のために開発されたシステムです。お客様に事前準備をしてもらう必要はなく、デバイスやブラウザの制限もありません。さらに名刺表示やアイスブレイクなどの機能もあり、スムーズな商談を実現することができます。営業マネジメントの効率化に役立つ機能が搭載されているのも特徴で、営業トークのカンニングペーパーを利用できるほか、セールスフォースに自動で情報連携することも可能です。

またサポート体制も充実しており、専任のコンサル担当が導入を全面的にバックアップしてくれます。具体的なサポート内容としては、コンサル担当とのミーティング、3カ月に1回開催されるユーザー会、ツールを社内浸透させるための支援などがあります。

実際にbellFace(ベルフェイス)を導入して成果を上げた企業は多く、NTT東日本は商談数を年間1万件もアップさせました。また、basicでは受注率が2%から20%まで大躍進しました。その他にも多くの成功例があるため、安心して導入できるのではないでしょうか。

まとめ


働き方改革の推進や新型コロナウイルスの感染拡大防止のために、テレワークの導入は欠かせません。テレワークはこれからもどんどん普及していくと考えられるため、今から積極的に導入を進めてみてはいかがでしょうか。

そして、テレワークのサポートツールとしてぜひ利用したいのがWeb会議システムです。Web会議システムに搭載されている機能を利用することで、対面と変わらないクオリティでの会議が実現できます。ぜひここでご紹介したWeb会議システムを比較検討したうえで、自社で使いやすいものを選んでみてください。

ウェビナー(Webセミナー)ツール活用での成功事例をご紹介!

従来の形式でのセミナーに代わって主流となりつつあるのが、オンラインでセミナーを開催する「ウェビナー」です。ウェビナーの開催が当たり前になっている中で、ウェビナーツールの導入を検討している企業も多いのではないでしょうか。そこで、ここではウェビナーツール活用の成功事例をご紹介します。

ウェビナーツールを活用する企業が増加中?!


Demand expansion

最近では、ウェビナーツールを活用する企業が急増しています。まずは、その理由について考察していきましょう。

新型コロナウイルスの影響で需要拡大

2020年に突入後、ウェビナーツールの導入が急激に増えた背景には、新型コロナウイルスの影響があります。世界中で猛威を振るっている新型コロナウイルスは日本でも感染が拡大しており、4月には全国を対象に緊急事態宣言が出されました。このような状況下では、会場でのオフラインセミナーは開催できません。そこで多くの企業が導入したのが、ウェビナーです。

オンラインで行うウェビナーであれば人と人との接触が起こらないため、新型コロナウイルスが蔓延している現状でも問題なく開催することができます。新型コロナウイルスの影響がいつまで続くかは未知数であるため、現在導入を検討している企業も多いといえるでしょう。

企業のオンライン化が影響

ウェビナーツール導入が拡大し続けている理由は新型コロナウイルスだけではなく、企業のオンライン化(DX)も理由の1つと考えられ、ウェビナーツールの活用は、企業のオンライン化の一環だといえるでしょう。

企業のオンライン化のメリットとしては業務効率化が挙げられます。

例えば、営業活動では相手を訪問することが当たり前でしたが、最近ではオンライン施策も積極的に用いられています。これによって、移動時間などを大幅に節約することが可能になりました。また、オンライン化が進めばリモートワークも行いやすくなります。結果として、フレキシブルな働き方を実現することができます。

ウェビナーツールの活用メリット


ウェビナーツールの活用には、多くのメリットがあります。メリットを最大限に活かすことで、ウェビナーの成功につなげられるのではないでしょうか。

開催コストカットができる

ウェビナーツール活用を活用することでコスト削減をすることができます。会場でセミナーを開催する場合には、参加人数に合わせて会場を確保する必要があります。会場を予約するだけでも、大幅なコストとなる上、登壇者・講師の交通費や宿泊費も場合によっては大きな額になるかもしれません。

しかし、ウェビナーであればこれらのコストはすべてカットすることができます。ウェビナーツールの導入にも費用はかかりますが、月額数千円~のツールもあるため、オフラインセミナーの開催と比べると、かなりの費用を抑えることができます。

視聴者とのコミュニケーションが取れる

「ウェビナーでは参加者とコミュニケーションを取りにくいのではないか」と疑問に感じる方もいらっしゃるかもしれませんが、ウェビナーはオフラインセミナーよりもコミュニケーションを取りやすい仕組みともいえます。

大きな会場では、質問したいことがあっても手を挙げるのに勇気がいります。そのため、質問を躊躇してしまう参加者は少なくありません。それに対し、ウェビナーではチャットボックスに質問事項を書き込むだけです。誰でも気軽に質問できるため、参加者の満足度も上がりやすいのではないでしょうか。

場所を選ばず開催できる

企業がセミナー開催をする場所には、人が集まりやすい都市部を選ぶことがほとんどです。そのため、地方在住の人はセミナーに興味があっても参加することができず、企業側にとっても参加者側にとっても大きなデメリットとなります。

しかし、ウェビナーであれば全国に向けて配信することが可能です。インターネット環境さえあれば自宅から参加できるため、ハードルが一気に下げることができ、より幅広い層にアプローチできるようにもなります。

緊急事態にも対応可能

セミナーに向けてどれだけ綿密に準備を重ねても、突然トラブルが起こることは十分あり得ます。具体例としては、講師の体調不良による急な開催中止などが挙げられます。この場合、会場のレンタル費用は返金されない可能性が高く、不本意な出費になりかねません。

それに対しウェビナーは、急な開催中止となった場合に、損失を最小限に抑えることができます。参加者全員に迅速に開催中止の旨を伝えられれば、企業としての評判が落ちる恐れもほとんどないといえます。このように緊急事態にも対応しやすいため、リスク管理面での有効性もあります。

参考にしたいウェビナーツール活用事例をご紹介!


success story

ウェビナーツールを活用することで実際に成果を上げた企業は少なくありません。ここでは、ウェビナーツール活用の成功事例を5つご紹介します。

グローバル医療機器メーカーの事例

様々な医療分野において事業展開しているグローバル医療機器メーカーでは、ウェビナーツールの活用によって見込み顧客の約70%を会員として獲得することに成功しました。それまでにかかった期間は約1年間で、短期間で大きな成果が出たということが分かります。

集客力アップを目指して行ったのが、積極的なウェビナーの開催です。リアルタイム配信を行ってその場で質問に答えることが、顧客満足度の向上につながりました。さらに医療技術情報を提供するための動画配信(オンデマンド配信)は、顧客との中長期的な関係の構築に貢献しています。このような顧客接点の構築を行うことで、新規購入はもちろんのこと、継続利用にもつながったといえるでしょう。

さらに動画配信で利用したコンテンツは、現場での営業にも応用しました。紙の資料では分かりにくい情報も、動画であれば分かりやすく伝えることができます。iPadを用いて医師に動画を見せながら説明することで、理解の促進に成功したといえます。

グローバル実験機器メーカーの事例

バイオテクノロジーの科学者、研究者、学生に対して機器や試薬、解析ソフトウェアを提供しているグローバル実験機器メーカーでは、ウェビナーツールを活用することで約20,000ユーザーの獲得につなげました。日本発のサービスが、今ではアジア太平洋地域、欧州、北南米などへも展開されており、世界40カ国で利用されています。

多くの研究者や開発者にリーチするために行われたのが、実験技術向上セミナーのWeb中継です。機器の仕様や使い方の説明に留まらず、実験技術の向上に役立つコンテンツをウェビナーでシェアすることによって、幅広いアプローチの実現に成功しました。

またウェビナーに加えて、クローズドオウンドメディアでの実験技術向上のための動画提供も行っています。さらに動画にて消耗品の交換方法や軽微な整備方法、故障の直し方などに関する情報提供も行っており、顧客満足度の向上につなげられているといえるでしょう。

クラウドソーシングサービスの事例

クラウドワーカー165万人、クライアント22万社が登録する日本最大級のクラウドソーシングサービスでも、ウェビナーツールを導入することによって大きな成果を上げました。圧倒的に安い料金で、営業効率が50倍以上に向上したとのことです。

対面営業の場合には1社に対して移動時間を合わせて2時間半ほどかかっていたのに対し、ウェビナーではたったの30分で終えることができます。1回のセミナーでは最低でも10社の参加があるため、単純計算で時間あたり50倍以上の見込み顧客にアプローチできることになります。さらに、集客を増やしても営業の人数がネックになることがありません。そのため、現在は対面営業よりもウェビナーでの営業に力を入れているそうです。

プレゼン動画の製作時間が短縮されたのも大きな成果の1つで、従来の製作方法では1本の動画の作成に数日かかることもあったのに対し、ウェビナーツールを利用すれば3~4時間で完成させることができます。大幅に時間を短縮できるため、全体としての業務効率が格段にアップしたといえるでしょう。

大手通信事業会社の事例

大手通信事業会社では、ウェビナーツールをフル活用することで顧客獲得や業務効率化を実現しました。マーケティング企画部では、法人顧客向けにオフラインで開催されたセミナーの録画を用いて疑似リアルタイム配信を行っています。平日ほぼ毎日配信することによって顧客との接点が多くなるため、顧客獲得につながっているそうです。

そして、顧客満足度を高めるために積極的に活用しているのがチャット機能やアンケート機能です。これらの機能を駆使して迅速なアフターフォローを行ったところ、大きな反響があったとのことです。「チャットですぐに質問ができてよかった」などのフィードバックもあったことから、顧客にとって役に立つコンテンツになっていることは間違いないといえるでしょう。

さらに、オフラインセミナーの動画を2次活用しています。ウェビナーツールを用いれば、動画の編集の時間も短縮することができます。これによって、顧客獲得だけではなく業務効率化にも成功しました。

IT機器販売事業の事例

IT機器やソフトウェアの販売、受託ソフト開発などを行っているIT機器販売事業では、取扱製品やソリューションに関するウェビナーを8年間で1800コース実施しました。参加人数は延べ3万人以上になり、多くの顧客にアプローチできているとのことです。

会場型セミナーでは顧客に直接アプローチすることができるものの、会場費や宣伝費、人件費などのコストがかかるため、予算が許す範囲内でしか行うことができませんでした。それに対し、ウェビナーは低コストで開催することができます。好きなタイミングで気軽に開催することができるため、顧客と接触する機会が大幅に増えたとのことです。リピーターが多いという結果からも、ウェビナーによる集客効果は確実に出ているといえるでしょう。

現在は都内に専用スタジオを設けており、ウェビナーのオペレーションはほぼ1名のみで担当しているとのことです。しかしウェビナーによる効果が上がっているため、今後はスタジオの増設やスタッフの増員も視野に入れているそうです。

各シーンで活用できるおすすめウェビナーツール


ウェビナーを成功させるためには、どのウェビナーツールを利用するかが非常に重要です。ここでは、ぜひおすすめしたいウェビナーツール「ネクプロ」の特徴についてまとめました。

ネクプロ

ネクプロ

ネクプロは、グローバルトップ企業をはじめとした幅広いユーザーに支持されているウェビナーツールです。ウェビナーを始めるにあたって技術面での不安を感じる人は多いかもしれませんが、ネクプロは初心者でも使いやすい仕様になっているため安心です。また、大規模のウェビナーに関しては配信代行を依頼することも可能です。手厚いサポート体制が整っているのは、大きな魅力です。

さらに、集客サポートや参加者情報・アンケート結果の集計、チャット履歴の管理、外部ツールを用いての効果測定などのサービスも併せて提供しています。得られた情報をすぐにデータ化することができるため、ウェビナーのクオリティ改善や今後のマーケティングに活かすことができます。

ウェビナー前の集客からウェビナー後の分析・改善まですべてワンストップで完結できるのは、数あるウェビナーツールの中でもネクプロしかありません。気になるのはその効果ですが、現地集客のみの場合と比べて集客力が2.7倍以上になるというデータが出ています。集客力アップを目指すのであれば、非常に有効なウェビナーツールです。

≪ネクプロへのお問い合わせはこちら≫

まとめ


新型コロナウイルスの影響もあり、最近では多くの企業がウェビナーツールを導入しています。そして、ウェビナーを開催したことで実際に効果を上げた企業もたくさんあります。新しいことを始めるにはそれなりの時間と労力が必要なことがほとんどですが、サポートがしっかりしているウェビナーツールを使用すれば心配はいりません。コスト削減や集客力アップにもつながるので、ぜひこの機会にウェビナーツール導入を検討してみてはいかがでしょうか。